都心の住宅は高すぎて買えない！価格上昇の理由や暴落待ちの必要性を解説

都心の新築住宅価格は近年上昇し続け、最近では平均価格8,000万円を更新しました。住宅購入を検討している方の中には、いつ購入するのが賢い選択なのか、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

今回は、都心の住宅の価格推移から見える傾向や、2025年問題などによる価格暴落待ちの必要性についてまとめました。住宅の購入タイミングで悩んでいる場合は、ぜひ参考にしてください。

 

都心の住宅は年々価格が上昇している

円安による物価上昇が続く現在、不動産の価格も上昇が続いています。2023年5月時点で首都圏で販売されている新築マンションの平均価格は8,000万円を超えており、2013年の日銀による大規模金融緩和があった5,853万円を境に、都心マンションの価格は年々上昇傾向にあります。（参考：不動産経済研究所）

価格が上昇している一方で発売される戸数は減少傾向にあり、近年で最も発売戸数の多かった2000年の3分の1程度まで減少していると言われています。

高騰した都心のマンションを購入するのは、主に富裕層と呼ばれる世帯年収が2,000万円以上の家庭が多く、都心の新築マンションは中間層にとって手が届きにくい不動産物件のようです。

 

価格の暴落待ちをする必要性とは？

不動産の購入にあたって、「2025年問題」と呼ばれる高齢者の増加による、社会への影響によって不動産価格が下がる時期まで待つべきだと言われる場合があります。

その理由は、次の3つです。

　
• 高齢者の増加に伴って空き家が増えるから
• 立地適正化計画が進むから
• 相続時の売却が増えるから

 

このように、不動産価格が下落すると予想される一方、老朽化した中古住宅の増加によって新築住宅の価値がさらに高騰するといった考え方もあります。また、新型コロナウイルス感染症やウクライナ侵攻などのように、直接的な要因ではなくとも不動産の相場に大きな影響を及ぼす事態は、予想が難しいのも事実です。

住宅の購入に適切なタイミングは一概には言えず、自分自身のライフステージの変化や家族構成などから、各自の適したタイミングを見つけることが大切です。「若いうちにローンを組んで長い借入期間を使って返済したい」「昇進して貯金が溜まったため、頭金に充てられる余裕ができた」など、個人のライフスタイルに合わせて住宅の購入を検討してはいかがでしょうか。